特定保健指導:生活習慣の改善を促し、サポートします

特定健診によって生活習慣病発症のリスクが発見された場合は、保健指導が行われます。これは従来のような、「病気にならないための理想的な生活習慣を一方的に述べる」というものではなく、健診の機会をとらえて自らの健康状態を把握してもらい、生活習慣を振り返りながら、何かできることはないかを医師や保健師、管理栄養士といっしょに考え、実現可能で効果が期待できる具体的な方法を見つけ出すというものです。

何の自覚症状もない人が健診の結果を見て、それまで長年続けてきた生活習慣を一変させることは大変です。対象者本人が、自身の健康状態について「このままではまずい」と生活習慣の改善を強く認識できること、体重増加と検査データの悪化などの関連から生活習慣が健康状態へ及ぼす影響が理解できること、日常生活で実施・恵贈可能な効果的な改善の方法を発見することが何より重要となります。

また、生活習慣を変えることには我慢や頑張りが必要であり、そのことによって、大きなメリットが得られると期待できなければ、本人の行動変容には結びつきません。

保健指導では、本人の考え方や行動変容への準備度を考慮しつつ、対象者自身が具体的な行動目標を立てられるよう、そしてその行動目標を実践できるように支援していきます。そういう意味では「指導」というより「支援」といったほうがよいかもしれません。

また、対象者ごとに効果的な保健指導プログラムは異なるという考えから、特定健診の結果で階層分けを行っています。具体的には、メタボ予備軍の人には「動機づけ支援」を、そしてメタボ顕在化リスクの高い人には「積極的支援」を実施します。

保健指導の実施者
特定保健指導の統括者は、常勤の医師、保健師、管理栄養士でなければならないとされていますが、先述の「動機づけ支援」「積極的支援」においては、それぞれ実施できるものが異なります。

例えば、初回面接、行動目標・計画作成の支援、評価(6ヶ月)などは、医師、保健師、管理栄養士に加え、2012年度末までは一定の保健指導の実務経験がある看護師も可能です。

また、「積極的支援」における3ヶ月以上の継続支援においては、これらの専門職のほかに食生活改善の指導者、運動指導者などの専門的知識及び技術を有する者も認められています。

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